介護認定なしでも受けられるデイサービスとは？利用方法もご紹介

高齢になると身体機能が低下するだけではなく、外出の機会も減っていくため社会的な面での孤独感にもつながりかねません。

ところでみなさんは、デイサービスに対してどのようなイメージをお持ちでしょうか？

多くの方は、「介護認定のある人だけが受けられるもの」というイメージをお持ちかもしれませんが、実は健康な方でもデイサービスを受けられる可能性があります。

今回は「介護認定なし」でも受けられるデイサービスについて、その条件などを詳しくご紹介します。

デイサービスの目的・対象者とは？

デイサービスとは、日帰りで受けられる通所介護サービスのことです。

対象者は要介護認定（1～5）を受けていて、在宅で生活している方となります。

一般的には送迎付きで、朝から夕方までのサービス利用が可能です。

デイサービスの主な目的は、「できる限り自立して自宅で生活できるように心身機能を維持する」ことです。

食事や入浴といった日常生活の支援をはじめ、心身の健康維持・向上を目指す健康管理や機能訓練、季節に応じたレクレーション、さらには書道などの趣味活動も可能です。

利用者に社会的な関わりを提供する場としての役割も果たしているため、高齢者にとっては孤独感の軽減やストレス緩和の効果もあります。

そのほか、利用者家族の介護負担を軽減する役割も担っています。

要介護認定を受けていない健康な方でも、介護保険サービスの中にある介護予防の事業を活用することで、デイサービスを利用できるかもしれません。

介護保険制度における総合事業（介護予防・日常生活支援総合事業）とは、これまでの介護サービスでは支えきれなかった高齢者の生活を地域で連携して支えていく仕組みのことです。

以下では、要介護認定を受けていない方でも介護予防サービスを受けられる「総合事業」についてまとめます。

要支援1.2のいずれかに当てはまること、「基本チェックリスト」の該当者であれば、要介護の方と同じ施設でデイサービスの利用が可能。このチェックリストは、身体機能・栄養状態、日常生活の様子、外出頻度など25項目の質問で構成されています。

65歳以上の全ての高齢者が対象で、デイサービス「以外」の事業に該当します。

年齢や心身の状態を問わず地域の人達とのつながりを通して、介護予防の活動・地域づくりを市町村の支援で推進しているものです。

比較的健康な方でデイサービスを利用されたい場合、まず地区町村の窓口や地域包括支援センターへ相談をしてみましょう。

サービス利用対象者に該当した場合、担当のケアマネージャーと相談の上でケアプランを作成し、利用開始になります。

2015年の介護保険法の改正により、高齢者が要介護にならないための「介護予防・日常生活支援総合事業」が創設されました。

介護予防の定義は、「要介護状態の発生をできる限り防ぐ（遅らせる）こと」「介護予防状態にあってもその悪化をできる限り防ぐこと、軽減を目指すこと」とされています。

高齢者の筋力の低下予防は、生活の質を向上させて健やかに生活するためにも必要な取り組みです。

健康な方や要支援1.2の認定を受けている方は、週1～2回のデイサービス利用が一般的です。

また、総合事業は自治体が管轄しており、各市町村で内容・料金を設定して実施されているため回数制限が設けられている場合があります。

利用を希望する場合、事前に自治体に確認するとよいでしょう。

リハビリを継続したい場合は、「自費リハビリ」で通う方法もあります。

ただし自費リハビリは、回数の制限はないものの全額自己負担です。施設によっては受けられない場合もあるため、こちらも事前に確認しましょう。

日本社会はますます高齢化が進み、病院での治療を終えて退院しても、日常生活を送る上での不安を抱える高齢者や家族も増え続けているのが現状です。

一方で、法の改正とともに介護は家族のみで行うのではなく、地域でも担う方向へとシフトしつつあります。不安を抱え込まず、まずは相談することでお悩みの解決に一歩近づけるかもしれません。

東海市で高齢者の日常生活の支援・健康維持についてなど何かお悩みを抱えている方は、東海レーベンまでお気軽にご相談ください。専門的な知識・経験のあるスタッフが、親身になって対応いたします。

2025-09-18