高齢者の一人暮らしはいつまで可能？問題点や対処法を解説！

核家族の増加や、少子化などの背景から、高齢者の独居世帯数は年々増加しています。 

実際に65歳以上の高齢者の一人暮らしの割合は、2015年度で男性が約13%、女性が約21%となり、推計では2040年度には男性が約20%、女性が約24.5%になると予測されています。 

そこで気になるのが、加齢による一人暮らしへの影響です。 

今回は高齢者が一人暮らしする上での問題点やその対処法、一人暮らしの高齢者が身の回りのことが困難になる介護状況になった場合の対応などをご紹介します。 

ご家族に一人暮らしの高齢者がいらっしゃる方は、ぜひご参照ください。 

 

高齢者の一人暮らしの問題点と対処法 

一人暮らしの高齢者には、どのような問題点があるのでしょうか？ 

対処法も合わせて、ご紹介いたします。 

 

・緊急時の対応 

加齢とともに慢性的な病気が原因で倒れたり、身体の衰えによる思わぬ怪我や骨折などのリスクが増えたりします。 

こういった事態が起こった際の対応を考えておきましょう。 

災害時に一人でも避難が可能か、逃げ遅れなどで孤立しないように地域や周辺住民とのつながりも重要です。 

 

・認知症の進行 

他者とのコミュニケーションの機会が少なくなると、認知機能が衰え、判断能力も低下し、空き巣や詐欺などの犯罪に遭いやすく、火災などの事故を引き起こすこともあります。 

これらの有効な対処法として、民間企業や自治体の行っている見守りサービスの活用があります。 

IT技術によるセンサー感知を利用する安否確認や、水道・ガスなどの検針員が訪問形式で声掛けをするサービスなどがあります。 

また、家事や火の取り扱いにご不安のある方におすすめなのが、食事配達サービスです。 

買い物や調理などの手間を掛けずに済みます。 

食生活が乱れがちで栄養不足が心配される高齢者にも、栄養バランスの整った食事が摂れ、宅配の際に安否情報も共有できるでしょう。 

 

高齢者の一人暮らしの介護状況への対応 

高齢者の一人暮らしの方が、身の回りのことが困難になる、立ち上がる際や歩行時に支えが必要となる、といったいわゆる「要介護状態」となった場合には、まず本人の状態を客観的に判断する必要があります。 

主治医や地域包括支援センターに相談し、要介護認定を受けましょう。 

 

また、要介護度や生活状況、住環境などから、必要な介護サービスをケアマネージャーとともに考えましょう。 

杖や歩行器などの福祉用具・手すりなどの生活に必要な補助具を用意し、訪問介護で買い物や家事のサポート・入浴などの介助を受ければ、自立した生活の持続が可能となります。 

 

さらに、通所介護を利用すれば、他者との交流も増えます。 

生活にメリハリもつき、リハビリや身体機能の低下防止などが期待できるでしょう。 

しかし、要介護度が2以上になると、日常的にヘルパーの助けがなければ生活が難くなり、介護サービスが介護保険の限度額を超え、金銭的な負担が大きくなります。 

一人暮らしでは、心身への不安が大きくなる方もいるかもしれません。 

そのような場合は、老人ホームなどの入居など一人暮らし以外の方法も、視野に入れる必要があります。 

一人暮らしで要介護の状態となった場合は、心身の状態、住居や生活に見合った最適なケアプランで必要なサポートをすることが重要です。 

様々な状況を想定し、ご本人の自立の意志を大切にしながらご家族も安心できるケアプランを立てるには、経験が豊富なケアマネージャーなどの介護のプロの視点が必要です。 

 

まとめ 

高齢者の一人暮らしには、加齢と共に現れる身体や、認知機能の衰えに対応していく必要があります。 

民間や行政が行っている見守りサービスなどを活用し、緊急時や災害時に備えておきましょう。 

特に食事の配達サービスは、日々の状態を対面で確認でき、栄養不足なども補うことができおすすめです。 

一人暮らしの高齢者の方が、歩行や日常生活が困難な場合は、介護認定を行い、本人の状況や生活、住環境などに最適な介護プランを立ててサポートします。 

ご本人の自立の意志を大切にしながら、身体機能をできるだけ保持し、快適な生活を送れるよう介護のプロの視点を取り入れてケアしていきましょう。 

 

東海市近辺で、介護のお悩みがある方は東海レーベンへご連絡ください。